賃貸経営における空室対策には「インターネット無料」の設備導入がおすすめ！

賃貸経営をおこなっているオーナーのなかには、効果的な空室対策がないかとお悩みの方もいるのではないでしょうか？
空室対策では、入居者のニーズに合った設備を導入することが重要です。
そこで今回は、人気設備のなかでももっとも需要の多い「インターネット無料」の導入に焦点をあて、導入にかかる費用やポイントを解説します。
空室対策を検討している賃貸物件のオーナーは、ぜひ参考にご覧ください。

インターネット無料の設備が賃貸物件の空室対策に有効な理由

インターネット無料は、もともと人気の高い設備ですが、近年、さらにニーズが高まっています。
その背景には、新型コロナウイルスの影響により、リモート授業やテレワークなどで、ネット環境が必要になったことが挙げられます。
ここで、「全国賃貸住宅新聞」がおこなったアンケートを見てみましょう。
コロナ下でニーズが増えた設備の1位に「インターネット無料」、2位には「高速インターネット」がランクインしています。
しかし、なぜこんなにも、インターネット無料の設備が人気なのでしょうか？
ここでは、インターネット無料の設備が入居者から人気な理由について解説します。

通信費がかからない

入居者が自分でインターネットを契約した場合、1か月あたり4,000から6,000円の通信費がかかります。
年で計算すると、5から7万円と大きな費用です。
インターネット無料の物件では、こうした通信費の負担がないため、入居者にとって大きなメリットといえます。

解約時の違約金が不要

プロバイダにもよりますが、インターネットの契約期間を2から3年として、期間内に解約すると違約金がかかるケースが多いです。
引っ越しのタイミングと、プロバイダの契約期間満了のタイミングが合うとは考えにくく、違約金が発生することがほとんどでしょう。
また、違約金の多くが2万円前後で設定されており、決して安くはありません。
こうしたことが原因で、インターネットを契約したくてもできないという方が一定数いるのです。
解約時の心配がないインターネット無料の物件は、違約金がネックになっている方たちにとっても、魅力的だといえます。

手間がかからない

賃貸物件で、入居者が自分でインターネットを契約する場合、不動産会社やオーナーへの確認、工事の手続き・日程調整など、多くの手間と時間がかかります。
その点、はじめからインターネット環境の整った物件であれば、入居者はなにもする必要がなく、手間や時間がかかりません。
手続きや工事の手間を考えると、多少家賃が高くても、はじめからインターネット設備のある物件を選ぶという方は多いでしょう。

空室対策としてインターネット無料の賃貸物件にする費用

賃貸経営における空室対策に効果的な「インターネット無料」の設備ですが、導入にかかる費用が気になるという方も多いのではないでしょうか。
ここでは、インターネット無料の設備を導入する際にかかる費用について解説します。

必要な費用は2種類

所有する賃貸物件にインターネットを導入すると、「初期費用」と「月額費用」がかかります。
「初期費用」とは、工事にかかるお金のことです。
目安としては、1戸あたり約12から40万円の初期費用が必要です。
ただし、工事費用は、戸数や回線の種類などによって異なります。
より詳しい料金を知りたい場合は、導入したいインターネットサービスの公式サイトなどで最新情報を確認しましょう。
工事が終われば、続いて「月額費用」がかかります。
月額費用も契約内容によって異なりますが、相場は数千円からです。
詳細な価格が知りたい場合、実際に見積もりをとって確認するのが確実でしょう。
また、プランの内容によっては、トラブル発生時のサポート費用などが含まれていることもあります。
自身が必要と思うものだけを取り入れられるよう、見積もりの内訳を細かくチェックすることが大切です。

費用のシミュレーション

賃貸物件にインターネット無料の設備を導入するとなると、初期費用が12から40万円、月々の料金は数千円と、決して安くはありません。
しかし、インターネット無料の設備を導入すれば、空室対策のほかに、退去の抑制効果も期待できます。
また、インターネットの導入に合わせて、賃料や管理費を値上げするという方法もあります。
そうすれば、導入時にかかった初期費用も、十分に回収できるでしょう。
実際にどのくらいの費用対効果が得られるのか、以下にてシミュレーションをおこなってみます。

●10部屋の賃料を1月あたり3,000円値上げした場合
●オーナー：初期費用40万円・月々の費用1万円と想定
●入居者：月々の家賃3,000円値上げ
●家賃収入：3,000円（値上げ分）×12か月×10部屋=36万円

このように、10部屋の賃料を3,000円値上げした場合、1年間で初期費用ほどの元が取れるのです。
入居者にとって賃料の値上げは嬉しいものではありませんが、3,000円程度であれば、自分でインターネットを契約するよりも安くで済みます。
そのため、インターネット環境がほしい入居者からすると、多少家賃が上がっても、インターネット無料の設備は魅力に感じてもらえるでしょう。

空室対策としてインターネット無料の設備を導入する際のポイント

最後に、インターネット無料の設備を導入するにあたり、気を付けるべきポイントをご紹介します。
前述したように、コロナ下でニーズが増えた設備の1位はインターネット「無料」です。
無料であることが重要なため、インターネットを有料にしてしまうと、入居者がほかのインターネット無料の物件に流れていってしまう可能性があります。
入居者は、あくまでもインターネットが「無料」であることに魅力を感じていると理解しておきましょう。

通信速度が安定している会社を選択する

集合住宅では、「通信速度が遅い」ということがよくあります。
入居者はインターネットを無料で利用できることに魅力を感じて物件を選びます。
そこで、通信速度が遅いと「インターネットがあっても使えない」と感じてしまうでしょう。
最悪の場合、入居者の退去にもつながるため、通信速度の速さは重要視すべきポイントです。
安定した速度で、複数人が同時にインターネット回線を使用したときにも、ある程度耐えられるような会社やプランを選びましょう。
「インターネットを無料で使える」に加え「通信速度の安定性」をアピールすることで、空室対策としての大きな効果を発揮するのです。

回線の種類に注意

インターネット回線には、「有線」と「無線」の2種類があります。
有線とは、建物に引き込まれた回線を、各部屋にケーブルで引き込む方式です。
通信速度が安定しているというメリットがある一方で、入居者と工事の日程を合わせなければならず、導入までに時間がかかるというデメリットがあります。
反対に、無線方式は回線をWi-Fiルーターに通し、各部屋に電波を届けるという方法です。
各部屋の工事が必要ないため、すぐに導入できる点がメリットですが、回線が不安定になりやすいというデメリットがあります。
それぞれにメリット・デメリットがあるため、コストや通信速度を考慮したうえで、物件の状況に適したタイプを選びましょう。

まとめ

インターネット無料の設備は、賃貸経営における空室対策に有効なうえ、入居者から見ても魅力的です。
効果的な空室対策として、所有する賃貸物件に、インターネット無料の設備を導入してみてはいかがでしょうか？
その際は、今回ご紹介した「インターネットを導入する際のポイント」を参考になさってください。